農経しんぽう：農経新報社発行

農業並びに農業機械・施設・資材に関する行政から
生産・販売・技術まで、アグリビジネス全般の最新ニュースを掲載　
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	農経しんぽう
	平成29年4月10日発行　第3171号




	サタケがトルコ・アラパラ社と共同ブランド展開

	サタケはこのほど、製粉機器分野において戦略的パートナーシップを組むトルコのアラパラ社（本社＝チョルム市）と共同ブランド「ヘンリー・サイモン」の名を冠した製品シリーズを今年秋に発売していくことを明らかにした。同ブランドのローラーミル（ロール式製粉機）およびピュリファイヤ（小麦粉純化機）を10日から米国ニューオーリンズ市で開かれる世界最大規模の製粉業界イベント・展示会IAOMに参考出展するなどグローバルな商圏拡大を目指していく。
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	次世代の農産物貯蔵庫／静岡製機が発表

	静岡製機は5日、同社浅羽研修所で記者会見を行い、従来の玄米専用機“さいこ”と野菜・玄米兼用機“菜庫”の機能を融合した新モデルの“さいこ”「GBXシリーズ」8型式（玄米収納量5～32袋）を発表、6月より本格発売することを明らかにした。同シリーズはさらなる省エネ効果（前モデル比・最大40％アップ）を実現するとともに、足元灯、ドア閉め防止ブザー、食味モードなど新機能を満載した次世代の農産物低温貯蔵庫。鈴木社長は「業界に先駆け〝菜庫〟を発売し、四半世紀が経過した。従来の低温貯蔵庫の機能を大きく上回る革新的な後継機として、更新需要を積極的に開拓する」と発表した。
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	排ガス規制に対応した新型フォワーダ／イワフジ工業が発売

	イワフジ工業は4月から、排ガス2011年規制対応型フォワーダを新発売した。「高出力と環境性能を両立した次世代フォワーダ」と銘打つフォワーダUシリーズタイプDで、グラップルローダの有無で全10型式（最大積載量4500～7200kg）を揃えている。同フォワーダは、排ガス規制対応のエンジンを搭載しつつ、従来機に比較して出力は向上させており（U4型で11％、U5型で7％、U6型で2％それぞれアップ）、材の積載時も力強く余裕のある走行が可能。仕様末尾にW表記のTW-2ウインチ付き仕様機を標準設定（U6型除く）、利便性を高めた。
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	スチールがスマホ用アプリ配信開始

	スチールはこのほど、スマートフォンおよびタブレット端末用のSTIHLアプリの配信を開始した。同アプリは、スマートフォンやタブレットから無料でダウンロードして、外出時の便利なツールとして利用できる。STIHL製品カタログや取扱説明書をはじめとして、それぞれのチェンソーに適合するソーチェーンやガイドバーの検索、ソーチェーンの目立て方法や動画マニュアルも見られる。「My STIHL」の機種情報、お気に入りの製品や動画を保存すれば、いつでもすぐ利用できる。最寄りのSTIHL販売店を見付けることも簡単。
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	井関農機が夢総研に野菜作関連コーナー新設

	井関農機は3月31日、茨城県の「夢ある農業総合研究所」（夢総研）・つくばみらい事業所（ISEKI研究・研修エリア）にて記者会見を行い、野菜作業機の一貫体系を展示・紹介する新設した「野菜作関連コーナー」の概要を発表するとともに、完成オープニングセレモニーを開催した。併せて、今年1月に開設した「ISEKIグローバルトレーニングセンター」（IGTC）、トマトの養液土耕栽培施設の概要を説明。実証圃場にて各種野菜の植付け作業などの実演を催した。同社では「野菜作のウエートが高まる中、栽培一貫体系、最先端技術を積極的に提案していく」としている。
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	北海道クボタが旭川で春の展示会

	北海道クボタは、旭川営業所敷地内において、3月28、29の2日間、旭川支社の「2017クボタ新春展示会」開催。会場内に「レディースCafe」を設けるなど、女性に配慮した運営を心がけ、農家が多数来場して盛況であった。今回は、トラクタM7シリーズの「M7151」や「レクシア・パワクロ」など人気の機種を展示、米農家などに好評であったことから、渡邉社長も、「第1四半期は計画を上回っており、今回の展示会の勢いを第2四半期につなげていきたい。4月、5月、6月に力を入れていく」と、本格需要期に向けて手応えを感じていた。
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	GS田植機など先端技術の試乗会／関東甲信クボタ

	関東甲信クボタは4日、千葉県多古町の同社流通センターで、「トラクタ・田植機ラクラク運転　最先端技術農業機械試乗実演会」を開催した。担い手農家はもちろん、他社客へもクボタの技術力を示すべく、広く積極的に告知活動を展開。約280人の来場者を得た。当日は直進キープ機能付き田植機（GS田植機）、自動操舵トラクタを体感しようと試乗希望者が続いた。会場には10台のトラクタをはじめ、田植機、管理機、歩行型草刈機、作業機などのほか、試乗実演機としてGS田植機、自動操舵トラクタなどを用意。さらに農薬散布用マルチローター2機種の実演会を進め、これからの地域農業を支える機械テクノロジーを強く印象づけた。
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	新しいゴロクラッシャー等ＰＲ／日農機が展示会

	日農機は、河東郡音更町にある十勝農協連家畜共進会場「アグリアリーナ」において3月30、31の2日間、「ニチノーグループ農業機械展」を開催した。今回は、好評な「みらくる　草刈るチmid.（みどる）」を、入口近くの目立つ場所に展示したのをはじめ、ワンタッチカッティング機構を搭載した「全自動ポテトカッティングプランター（トカチiPA-2、トカチiPA-4）」、一体型ダブルタンクを搭載した「プランター（タバタTJEBS-4UR）」などとともに、今年1月に発表したニューモデル「ゴロクラッシャーSV（エスブイ）」をアピールした。
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	JAグループ農機検定に1級4人、2級47人が合格

	全農生産資材部はこのほど、平成28年度のJAグループ農業機械検定の結果を公表。1級は4人、2級は47人の合格者となった。同検定は、23年度より実施しているもので、28年度は26県から185人の申し込みがあり、学科試験をクリアした1級14人、2級78人が全国5会場で行われた実技試験に挑んだ。27年度現在では、１級29名、２級120名の合格者が活躍。今回新たな合格者を加えて、適切かつ迅速な農機整備作業がますます強く求められる環境下、JAグループの農機事業を支えている。
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	入社式社長訓示で新入社員にエール

	新年度を迎え、全国各地で入社式が執り行われた。業界でも多くの新入社員が社会人としてスタートを切った。入社式では各企業のトップが訓示を述べ、企業人としての求められる姿勢などを述べるとともに、新入社員の今後の活躍にエールを贈った。ここでは、業界大手企業の入社式でのトップのメッセージ、訓示を取り上げた。
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	28年作業機統計は442.9億円、9.9％増／日農工まとめ

	一般社団法人日本農業機械工業会（木下榮一郎会長）・作業機部会（松本充生部会長）はこのほど、平成28年１～12月の作業機の生産・出荷・輸出入実績（日農工実績）をまとめた。それによると、国内、輸出合わせた出荷金額は442億9161万円で、前年比109.9％と、好調な伸びを示した。輸入を含めた国内向け出荷金額は483億9553万円で、前年比103.9％と増加した。機種別台数ベースでみると、水田用ハロー（折りたたみタイプ）が105.2％、ブロードキャスタが115.5など多くの機種で前年増となった。
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	中古トラ輸出5万7697台に／日農工・2016年実績

	一般社団法人日本農業機械工業会（木下榮一郎会長）はこのほど、財務省通関統計をもとに、2016年の中古トラクタ国別輸出実績をまとめた。それによると、昨年の中古トラクタの輸出は全体で5万7697台で、前年の6万439に比べ2742台、4.5％減少した。国別では前年同様ベトナムが圧倒的に多く、2万6246台となった。次いで、ブルガリアが2483台、ポーランドが2405台、リトアニアが2384台、フィリピンが2059台、オランダが2006台、フランスが1605台、ロシアが1477台、チリが1306台、エジプトが1232台など。
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	累計378万台生産、輸出１割減／陸内協・2016年実績

	一般社団法人日本陸用内燃機関協会（笠井雅博会長）はこのほど、2016年12月の陸用内燃機関生産実績並びに輸出実績をまとめ、公表した。それによると、昨年12月のディーゼル、ガソリン、ガスの3エンジンを合わせた生産台数は、前年同月に比べ101.6％の28万4834台と伸びたものの、1～12月の累計の生産台数では、378万2808台となり、前年同期に比べ95.8％と減少した。金額ベースでも4669億7588万6000円、同96.7％と後退している。2016年の輸出実績は、合計216万8446台、前年同期に比べ90.3％と１割近くダウンした。
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	センシング用いたロボで近藤氏に農学賞／日本農学会が大会

	日本農学会（三輪睿太郎会長）は5日、都内の東京大学山上会館にて、第88回（平成29年度）日本農学大会を開催した。日本農学賞及び読売農学賞を受賞した8名に賞状・副賞が授与され、受賞者講演、パネルディスカッション、受賞祝賀会が行われた。農機関連では「センシングシステムに基づく生物生産用知能ロボットの研究」で農業食料工学会会長・京都大学大学院農学研究科教授・近藤直氏が受賞した。近藤氏の受賞講演では、センシング情報に基づいた選別ロボットなど、開発した数々の機器等が紹介され、こうした技術を食料生産につなげることが重要などと語った。
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	関西農業ワールドが大阪で初開催

	農業のトレンドを集めた西日本最大規模となる農業の総合展示会「第１回関西農業ワールド」が5～7日の3日間、大阪市住之江区のインテックス大阪で開かれた。250社が出展し、推計で約2万人が来場した。ICT農業やドローン、植物工場など最先端技術を集結した「関西次世代農業EXPO」、肥料や農業機械、作業服・作業用品を多数紹介する「関西農業資材EXPO」、食品加工機器などをそろえた「関西6次産業化EXPO」の各展で構成。西日本を中心に全国から訪れた農業法人や農家、農協、農業参入検討企業などと出展者が商談を繰り広げた。「最先端の農業技術セミナー」ではヤンマーアグリ事業本部開発統括部農業研究センターの伊勢村浩司部長が特別講演した。
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	芝草管理技術者1・2級試験を実施／芝草研究開発機構

	特定非営利活動法人日本芝草研究開発機構（高橋正孝理事長）は、平成28年度の芝草管理技術者の資格認定として、第12回の「2級」試験を3月28日、全国4会場一斉（札幌、仙台、東京、大阪）で実施するとともに、第8回となる「1級」試験を3月31日に行った。2級では166名、最上級となる1級は24名が受験した。2級は4月25日に合格者の発表。第1次試験（筆記、論文）が行われた1級は、6月2日に面接などの2次試験が予定されている。「芝草管理技術者認定制度」は、我が国では唯一ともいえる芝草、芝地管理者向けの資格として平成4年に設立。これまで1万名を超す資格認定者を輩出し、社会的な認知度、期待も高まりをみせている。
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	グリーン投資減税をPR／木質バイオマスエネ協

	一般社団法人日本木質バイオマスエネルギー協会（熊崎実会長）は現在、2016年度から新たにエネルギー環境負荷低減推進税制、いわゆるグリーン投資減税に木質バイオマス利用設備が追加されたことにPRに努めるとともに、活用を呼び掛けている。同協会会では、平成28年度の林野庁補助事業等でPR用のチラシを作成するなど普及促進活動を実施している。木質バイオマスのエネルギー利用への社会的な関心も高まりを見せる中、情報提供を通じて取り組む機運の盛り上げを図っていく。
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	林機の最新安全情報冊子／林機協が発行

	一般社団法人林業機械化協会（伴次雄会長）はこのほど、「林業機械　最新安全情報」と題する冊子を発行した。林野庁の補助事業として全国7会場で実施した「林業安全宣言キャンペーン・研修会」で情報提供した講演内容を一冊にとりまとめたもの。同キャンペーン・研修会は、安全宣言をした林業事業体の事業主向け、安全への意識を高める狙いで行ったもので、「『緑の雇用』現場技能者育成推進事業」の一環として実施。林業機械化協会からの安全情報の提供の他、協会会員などによる安全対策や技術に関するプレゼンテーションなどが行われた。
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	森林施業プランナー新たに242名誕生／施業プランナー協会

	森林施業プランナー協会（佐藤重芳理事長）は3月31日、平成28年度の森林施業プランナーとして新たに242名を認定したと発表した。この結果、平成24年度からスタートした森林施業プランナーは、この5年間で47都道府県で累計1725名が誕生、森林・林業の再生に向けた活動に取り組んでいる。今回認定されたプランナー242名は、森林組合系統が196名、民間事業体他が46名。都道府県別では北海道の20名が最も多い。同プランナーは、今年度から市町村が森林整備を進めることを支援するための「地域林政アドバイザー」になることもでき、更なる活躍が期待されている。
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	ゴルフ場を核に新たな需要掴む芝管理・緑化資機材

	芝草を利用する施設の裾野は確実に広がりをみせている。芝地管理資機材市場として現在も最も大きいゴルフ場こそ新規開設がほとんどない中、やや閉塞感が感じられるが、それ以外のスポーツフィールドや公園や飛行場・高速道路などの公共施設、校庭などは芝草のある施設として増加している。今後も増え続けると見込まれており、特に2019年のラグビーW杯や2020年の東京オリンピック・パラリンピックといった国際的なスポーツイベントの開催を控えて、芝地管理用の資機材市場を広げ、広く需要獲得を図っていく好機を迎えようとしている。今週は、美しい芝地空間を維持・管理していく上で欠かせない芝地管理用資機材市場に焦点を当てて、ゴルフ場業界の動向などを中心にまとめてみた。
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	芝地管理技術のスキル磨き、底上げ図る

	芝地管理技術の向上に向けた取り組みがシステムとなって広がっている。最も行き届いた管理が望まれているゴルフ場を頂点として、施設の増加に伴い技術者育成が急がれているスポーツフィールド、さらには公共緑地そして校庭芝生と、管理対象そのものが増えてきていることに伴い、それぞれの分野で求められる、最適な人材育成がこれまで以上に重要になっているためだ。芝地の管理そのものは、要求される管理レベルなどから求められるスキルに若干の違いこそあれ、作業の体系、進め方はほぼ同様。このためトータルとしてみて質の高い管理技術者を輩出し続けることが良い芝地、グラウンドを実現し、底上げにつながっていく。人材育成の観点からみても芝地の管理は、全体として確実にレベルアップしている。現場の取り組みをみた。
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	実演や提案進め春商戦本格化する徳島農業

	県産野菜の約半数を京阪神市場に出荷する徳島県。吉野川流域の平坦地や砂地畑を始め多様な地形を持つ中山間地域など多彩な環境のもと、多品目で高品質の農産物を供給し高い評価を得ている。命を育む「食」の生産を機械化で応援する同県農機市場のこの春は、米作地帯で冷え込みが続いているが、昨春より上向きムードも一部感じられる。既に県南の早場米地帯から始まった田植え時期到来に合わせ、実演や提案を繰り広げて春商戦を本格化させる市場の今を訪ねた。
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	旺盛な需要に応える刈払機・草刈機

	刈払機・草刈機が本格的な需要期を迎える前にして販売促進に向けた取り組みも活発化してきている。特に最近の草刈り用機械に対しては、より効率的で安全かつ省力的な作業が重要視される中、販売台数の最も多い手持ち式機械である刈払機では、軽量、使い勝手の良さが求められ、他方、乗用草刈機や自走式などに見られるよう作業性能に関心が集まるようになっている。製品的には、作業する場所や作業者など用途、条件に応じて選択できるよう品揃えも一段と整備されており、ユーザーのニーズに応えられるよう充実している。販売に当たっては適切な機種を提案する選択眼が問われてきている。
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	ICTと新ビジネスモデル／新潟クボタ・吉田氏の欧州農機視察レポート

	今回私は最先端の農機技術に加えて、1.ICTシステム及び、2.農機業界における新しいビジネスモデルの2点を主要な関心事として、SIMA展に参加した。今後このような事柄が、私たち販売会社を含む農機業界に大きなインパクトを与えると予感しているためである。以下、主に会場でのヒアリングを基に、所見を述べる。1.ICTシステムでは、農機本機・インプル・GPS機器など各メーカーが独自にICTシステムを提供して顧客囲い込みを図っている点は日本と同様だが、この領域で台頭しているのは、モノを持たずソフトに特化したISAGRI社とSMAG社（いずれも仏）である。
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