農経しんぽう
農業並びに農業機械・施設・資材に関する行政から
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  農経しんぽう  
  平成17年1月31日発行 第2597号  
     
   
     
   
  食料自給率向上の課題示す/食料・農業・農村政策審議会  
     
  食料・農業・農村政策審議会は28日、企画部会を開き、新たな食料・農業・農村基本計画における食料自給率目標について議論した。農林水産省からは、消費、生産面に関して重点的に取り組む事項等が示され、この中で、米を始めとした国産農産物の消費拡大の促進を促した。また、自給「率」は国民に最低限度必要な食料を供給できるかどうかを直接的に示すものではないとし、食料自給「力」の確保考え方を提示し、農地、担い手の確保や農業技術水準の向上を図ることが重要とした。  
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  施設園芸面積が減少/12年は5万3169ha  
     
  農林水産省はこのほど、平成12年分の施設園芸面積をまとめた。それによると、12年7月から13年6月までの間に栽培に使用したガラス室・ハウスの設置実面積は5万3169haで、前回調査時点(10年7月〜11年6月)よりも0.7%減少した。前回の数値を下回ったのは、調査開始以来初めて。野菜価格の低迷や従事者の高齢化などにより、生産意欲が低下したことが原因とみられている。都道府県別では、最も面積が大きいのは熊本の5453ha。以下、愛知3221ha、茨城3217ha。  
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  新大型トラクタをクボタが発表  
     
  クボタはこのほど、トラクタの新製品として大型「new Grandomシリーズ」(85〜125馬力)と、「高速パワクロ」3シリーズ(42〜89馬力)を発表した。「new Grandomシリーズ」はクボタ最上位機種をモデルチェンジ、従来の馬力レンジに新たに80馬力台を1機種追加、計5型式を今年1月(除くM85D)より新発売する。また「高速パワクロ」はニューキングウェル・ベルティオンシリーズ2型式、グランドマックスシリーズ1型式、スーパーグランドマックスシリーズ2型式の計5型式を今年2月より新発売する。  
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  井関農機の17年度上期新商品の特徴を紹介  
     
  井関農機は昨年末、17年度上期新商品として、国内向け14品目35型式、海外向け1品目3型式を発表した。今回は自動計量選別機「ポリメイト」、乾式無洗米コイン精米機、トラクタ「ジアスAT」などの商品特徴を紹介する。  
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  東洋農機が馬鈴薯の栽培収穫システム  
     
  東洋農機は、栽培から収穫までを一貫し、最適な条件で高品質・高収益・高能率を可能とした「新馬鈴薯栽培・収穫システム」の導入を推進、人手がなくて困っている農協などで活用され、高い評価を得ている。今後、馬鈴薯に関しては、価格面などニーズが多様化していくことが予想されるため、同システムに対する期待は大きい。システムを構成する機械はセパレータRPS―2、ベッドフォーマーRPB―2、2畦ポテトハーベスタ、全自動カッティング深植ポテトプランタで、収穫がスピードアップできるソイルプレパレーションシステム。  
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  両面が使える刈刃「十兵衛」発売/エスアンドティ・トゥールス  
     
  エスアンドティ・トゥールス・インクはこのほど、表裏両面が使える安全な草刈チップソー“草刈十兵衛”、笹・雑草刈り用チップソー“笹刈十兵衛”、山林・小枝用チップソー“下刈十兵衛”の3タイプの草刈刃を開発、今シーズンより本格的な発売を開始する。草刈十兵衛は、同社独自の特殊刃形状(山型2段階裁断方式)により、表裏両面が使え、左右の往復刈りが行える。また、小石や缶など障害物に当たっても飛びにくい形状となっており、いままでにない革新的な草刈刃。  
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  テサキが炭焼き窯「炭焼き達人」可傾式開発  
     
  テサキ製作所はこのほど、炭焼き窯「炭焼き達人」シリーズの新型「K405型(可傾式)」を開発した。窯の角度を90度までハンドル操作で簡単に傾けられるのが特徴。シンプル構造で傾斜を可能にしたことで原木や炭の出し入れが便利になり、作業性を高めた。同シリーズは、昔ながらの土窯の構造を取り入れた本格窯。精密板金加工の溶接技術を生かして炉の密閉度を高め炭化効率をよくした。剪定枝や廃材、間伐材などを原材料に用いて、石油などの化石燃料を使わずに少量の薪を焚き口で短時間燃焼するだけで自然な炭焼きが可能。  
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  小型機用ブリッジ発売/鳥居金属興業  
     
  鳥居金属興業はアルコックブランドのアルミ製品の拡販に注力しているが、小形管理機用アルミブリッジ「K-1」に続くKシリーズ第2弾として小型機械用アルミブリッジ「K-2」を発売した。耐荷重能力を1セット2本で350kgとK-1より150kg高めたほか、横幅も約5cm広げた。小型乗用田植機、自走式動噴、オートバイなどの小型機械用として販売する。新製品は長さ180cm、幅26cm(有効幅25cm)で軽トラックの荷台に収まるサイズ。1本あたりの重量は5kgと軽量なので高齢者や女性でも持ち運べる。  
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  「日本農業のお役に立つ」合言葉に、ヤンマー農機全国大会  
     
  ヤンマー農機は24、25の両日、神戸ポートピアホテルに国内外の特販店・取引先など1000名を招き「平成17年度ヤンマー農機全国大会」を開催した。大会では、日沖社長の経営方針をはじめ営業・開発・生産・CS各本部から『日本農業のお役に立とう!』を合言葉とした新指針が示され、構造改革を経て生販の体制を整えたグループが元気に新たなスタートを切る年に相応しい熱気溢れる大会となった。今回は商品展示にも力が入れられ、隣接の神戸国際展示場には選りすぐりの最新鋭機154点が展示され、商品力をアピールした。  
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  顧客拡大へ、三菱農機が17年度全国有力販売店会議開く  
     
  三菱農機は25日、宮崎県のフェニックス・シーガイアワールドコンベンションセンターで、平成17年度全国有力販売店会議を開催した。今回はスローガンに「創造提案!顧客に感動!自ら行動!」「ここに結集!やるぞ改革!総力挙げて目標必達!」を掲げ、精鋭500名が結集した。挨拶に立った愛川社長は、17年3月期は「ここ10年間続いた売上げの減少傾向にようやく歯止めがかかりそうだ」と報告。そして「今後自分のやるべき仕事」として、品質の向上と経営体質の強化を強調したあと、「株式の上場、株主配当に挑戦したい」と述べ、同社の社長として初めて公式の場で「上場」に言及した。  
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  関西地区ヰセキ会が新春祝い市で成果  
     
  第14回ヰセキ関西地区合同展示会「2005年初春祝い市」(関西ヰセキ会主催=三重ヰセキ販売・京滋ヰセキ販売・ヰセキ近畿・奈良ヰセキ販売)が今年も22、23の両日、京都伏見の総合見本市会館パルスプラザにおいて盛大に開催された。井関農機の創業80周年という記念すべき年に当たる祝い市だけに意気込みも格別。会場には営農別にヰセキの誇る新製品・主力商品75点のほか、協賛メーカー43社の商品を加えて約400点の最新鋭機械が展示・実演され注目を集めた。期間中、動員は6100人を数え、グループの初春を飾るにふさわしい展示会となった。  
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  サタケが東芝テクノネットワークと提携しサービス強化  
     
  サタケは、東芝テクノネットワークと業務提携し、さらなるサービス体制強化を図っていくことを明らかにした。同社は、昨年から穀物乾燥機の新規購入者に対し、2年間(1回/冬)の無料点検サービスを実施。対象顧客はすでに500件を超えており、高い評価を得ている。サービス事業に力を入れている同社において、今回の業務提携は、サービスの迅速化、顧客満足度の向上などをより進めるものになると期待が向けられている。  
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  4期連続で最高売上げを達成/共立  
     
  共立は20日、平成16年11月期の業績および一部役員の人事異動案を発表した。それによると同社の11月期業績は連結で売上高623億4100万円(前期比0.4%増)、営業利益34億8200万円(同3.0%減)、経常利益33億500万円(同0.4%増)、当期利益16億4200万円(同2.1%減)。単体業績では売上高363億9400万円(前期比3.3%増)、営業利益7億6900万円(同43.6%減)、経常利益12億6900万円(同17.2%減)、当期利益8億8900万円(同9.0%増)―をそれぞれ計上、連結、単体とも増収で推移した。  
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  JAグループと静岡製機が取扱拡大推進大会を開催  
     
  JAグループと静岡製機による「取扱拡大推進大会」が20・21日の両日、掛川グランドホテル並びに静岡製機浅羽工場において、JA専職者・センター長など実務者130名余りが全国より結集し、盛大に開催された。記者会見で、JA全農・生産資材部の橘農機課長は「優れた製品開発力を保有する静岡製機さんとマインドを共有し、乾燥機を始めとした調製関連機器のこれからの(系統農機事業として)拡大推進を図る目的で同大会を開催した」と発表。また、鈴木社長は「これまでJAグループより賜わった絶大な支援に対し感謝するとともに、創業100年に向け、さらに協力関係を深めていきたい」と挨拶した。  
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  熊本製作所に新汎用機工場完成/本田技研工業  
     
  本田技研工業が、かねてより汎用生産のマザー機能を持つ工場として同社熊本製作所(熊本県菊池郡大津町)に建設を進めてきた新汎用機工場が完成、1月6日から稼働した。新工場は、エンジン組立、完成機(発電機、コージェネレーションシステム)組立などの工程を持ち、部品から製品までの一貫した物流レイアウトや電気部品組立設備導入などにより高効率な生産を行う。また、新工場にあわせ敷地内の既存鋳物工場の汎用エンジン加工ラインも増設した。熊本製作所における汎用エンジン生産能力は年間125万基、完成機生産能力は20万台となる。  
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  コマツゼノアが新春新商品発表会開く  
     
  コマツゼノア東京支店主催による新春コマツゼノア新商品発表会が21日、本社川越工場で東京支店管内(関東甲信越地区1都9県)の販売店、造園業者などのユーザー約300名を招き開かれた。発表会では、昨秋発表した指1本でエンジンが始動できる新型チェンソー「G2500TーEZ・フィンガーEZ」をはじめ、ストラトエンジンを搭載した刈払機、チェンソー、ブロワーなどの環境対応機器をきめ細かく紹介、豊富な商品構成をアピールするとともに新機構を搭載した新製品の能力の高さを発信した。  
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  神奈川県三浦市の野菜作機械化を視察/日農機協確認現地研究会  
     
  日本農業機械化協会は25、26の両日、神奈川県下で、平成16年度農業機械化事情確認現地研究会を実施した。今回は、ダイコン、キャベツの大産地である三浦市の野菜生産と横浜市舞岡地区における都市農業の取り組みを視察した。三浦市では、若手を中心とした「三浦市機械化研究会」のメンバーを訪問。品質向上と省力化を目指した重量選別式ダイコン洗い機の導入農家に、その利用状況について聞いた。従来の作業時間が4〜5割削減され、農家からはその導入効果が高く評価する声が聞かれた。  
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  北農工が臨時総会、新年交礼会開く  
     
  北海道農業機械工業会(西谷勲夫会長)は、26日午後、札幌市内の札幌全日空ホテルにおいて、第42回臨時総会を行うとともに、毎年恒例の「新年交礼会」と「新春特別講演会」を開催した。総会においては、「平成17年度事業計画並びに収支予算案」などを承認、「新年交礼会」で挨拶を行った西谷会長は、「北海道の農機業界として、その時々のニーズを的確に把握し、道内の主要な産業である農業に貢献していきたい」などと力強く述べ、今年の飛躍を誓った。  
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  来年8月に国際展/十勝農業機械協議会が総会と新年交礼会  
     
  十勝農業機械協議会(山田政功会長)は、27日午後、帯広市内のホテルノースランド帯広で、「平成17年度定期総会」と「平成17年新年交礼会」を開催した。「平成17年度定期総会」では、「平成17年度事業計画並びに収支予算案」などを承認。17年度の事業計画の中で注目されるのは、「第31回国際農業機械展in帯広」が、来年の8月24から28の5日間、前回と同じ帯広市愛国町の北愛国交流広場特設会場で開催することが決定したこと。今年度から実行委員会を設置するなど準備を進めていく。  
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  生分解性プラスチックの特性で講演会/農業用生分解資材研究会  
     
  農業用生分解性資材研究会(坂井久純会長)は21日、都内で講演会を開き、生分解性プラスチックの特性をテーマに業界メーカーが自社製品の紹介を行った。会場では昭和高分子(ビオトーレについて)▽三菱化学(GS-プラ)▽ダイセル化学工業(セルグリーン)▽日本コーンスターチ(コーンポール)▽三井化学(レイシア)▽BASFジャパン(エコフレックス)などの担当者らが話題提供。業界では、剥ぎ取りや廃棄費用がかからないことをメリットに据え、トータルコストで割安感をPRしていく。  
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  関東でバイオマスシンポジウム開く  
     
  農林水産省関東農政局、経済産業省関東経済産業局などで構成するバイオマス・ニッポン総合戦略関東地域連絡協議会と日本有機資源協会(熊澤喜久雄会長)は24日、さいたま市さいたま新都心合同庁舎1号館で関東バイオマスシンポジウムを開催した。また、シンポジウムに先立ち、平成16年度バイオマス利活用優良表彰関東ブロック表彰式が行われた。シンポジウムでは、この表彰を受けた4団体が事例発表を行い、今後の取り組みに拍車をかけた。  
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  林業機械開発事業の開発課題公募開始/林野庁  
     
  民間企業の技術シーズを掘り起こし、短期間に集中して開発するのを狙いとして、平成17年度からスタートする新たな林業機械開発事業「地域食料産業等再生のための研究開発等支援事業・健全な森林力増進タイプ」について林野庁技術開発推進室(長江恭博室長)は、研究開発課題の公募をこの31日から開始し、2月28日までの約1月間、受け付ける。新規事業は、提案公募型の林業機械開発事業として新たに取り組むもので、林野庁では、研究課題としてあげている、1.素材生産など低コスト化を図るための林業機械開発、2.森林整備の低コスト化を図るための技術開発―に関する幅広いアイデアが多く寄せられればと期待を寄せている。  
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  森林バイオマス利用の機械化シフト/林業機械化協会技術部長・柘植氏に聞く  
     
  これから普及が期待される森林・木質バイオマスの利用関連機器。特に今後、利用拡大を進めていく上では、いかに木質資源の搬出・運搬コストの削減を図るかが大きなテーマとなってくるだけに、改めてクローズアップされてくる。樹木粉砕機の今後の需要動向とも密接に関わってくるこの分野の機械化の現状、課題、林業機械業界の取り組みについて林業機械化協会(高橋勲会長)の柘植佑一技術部長にインタビューした。同部長は、この分野の機械化対応の重要性を強調し、協会として積極的に取り組んでいく姿勢を示した。  
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  林業機械化協会がエルミア視察を企画  
     
  林業機械化協会(高橋勲会長)は、この6月、スウェーデンのエルミアで開かれる「Elmia Wood(エルミア・ウッド)2005」への視察ツアーを計画、近々参加者の募集を開始する予定だ。エルミア・ウッドは、4年に1回開催される世界有数の林業機械展。協会ではこれまで、1993年、1997年そして前回の2001年の計3回にわたり視察団を派遣しており、今回、6月1〜4日までの4日間開かれる同展への視察ツアーを企画している。  
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  時流に乗り活躍の場増やす樹木粉砕機  
     
  木質資源を有効利用しようとの社会的な機運に乗って市場を広げた樹木粉砕機は、これからさらにボリュームアップの見込める有望商品とみられている。持続社会の構築、リサイクル利用の推進に加えて、ここにきて地球温暖化防止対策の一環として森林・木質バイオマスの活用が重視されるなど、これまで以上に活躍の場が用意されているためだ。山から里、そして街場、一般家庭と幅広い市場をカバーし成長を続ける樹木粉砕機を、17年度関連予算や木質資源を巡る動きなどをフォローしながら特集した。  
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  佐竹氏が京都大学で博士号を取得  
     
  サタケは24日、同社の佐竹利子代表が同日、京都大学で農学博士号を取得したことを明らかにした。博士論文のテーマは「γ―アミノ酪酸生成による高機能性米の調製加工に関する研究」。ギャバには、血圧降下、中性脂肪増加抑制、ストレス軽減等の効果があり、発芽玄米に多く含まれているが、同研究では、胚芽米や精白米の形で、ギャバ等の機能性成分が発芽玄米と同程度に生成できる新製法に関して一連の成果を取りまとめている。  
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