野菜カット協:主要13品目のデータ整理・分析／野菜・畑作関連機器特集

　野菜流通カット協議会(木村幸雄会長)はこのほど、野菜13品目に関わるデータ整理・分析を行い、冊子に取りまとめて公表した。
　対象品目は、農林水産省が選定した加工・業務用野菜の重点7品目に加え、主要6品目のブロッコリー・タマネギ・ニンジン・エダマメ・ホウレンソウ・カボチャ・ネギ・トマト・ダイコン・キャベツ・キュウリ・レタス・白菜。いずれも全国的に流通し、特に消費が多く重要な野菜である「指定野菜」または、国民生活上で指定野菜に準じる重要性をもつ「特定野菜」となっている。この13品目について、都道府県別生産量の推移や輸入量、1人当たり購入数量、国内卸売価格・輸入価格・年平均小売価格などを取りまとめて動向を分析。ここでは、同冊子から一部概要をみる(データは2023年、以下全て同)。
　〈ブロッコリー〉生産量の多い都道府県は上位から北海道2・7万㌧、埼玉1・5万㌧、愛知1・4万㌧など。直近3カ年において上位の北海道と埼玉はわずかに減少傾向。3―10位の都道府県をみると、1万㌧前後規模では長崎県、5000㌧前後規模では熊本県が増加傾向となっており、熊本県は4年前と比較して直近2年で倍近く生産量が増加している。国内流通量(国内生産量と輸入量の和)は2万4400㌧となり、前年の2・5万㌧より減少。1人当たり購入数量は1536㌘となり前年の1667㌘より減少し、国内流通量と1人当たり購入数量は概ね比例傾向にある。
　価格については、東京都区部における年平均小売価格は1㌔当たり676円となり、前年より増。国内卸売価格、輸入価格も含めて、価格は直近3年で増加傾向。
　〈タマネギ〉生産量の多い都道府県は北海道75・3万㌧、兵庫9・8万㌧、佐賀9・8万㌧など。直近3年では、首位の北海道は毎年10―20万㌧規模で増減している。3―10位の都道府県をみると、3・5万㌧規模では長崎・愛知が減少傾向となっており、1万㌧規模では静岡がわずかに増加傾向となっている。
　国内流通量は142・2万㌧となり、前年150・7万㌧より減少した。1人当たり年間購入数量は5302㌘で同5023㌘より増加。国内流通量と年間購入数量には比例関係はみられない。一方で、タマネギは貯蔵により年間を通じて流通することから、2021年の不作の影響が需給状態に大きく影響しているとみられる。
　価格については、年平均小売価格が1㌔当たり298円となり、前年391円より下落した。年平均小売価格、国内卸売価格、輸入価格の3点とも2022年までは増加傾向にあったものの、2023年には減少した。
　〈ニンジン〉生産量の多い都道府県は北海道15・7万㌧、千葉11・2万㌧、徳島4・9万㌧など。直近3年においては首位の北海道は緩やかに減少傾向、2位の千葉はわずかに増加傾向。3―10位は長崎・熊本でわずかに増加傾向。
　国内流通量は65・6万㌧で前年の65・2万㌧よりやや増。1人当たり年間購入数量は5302㌘で同5023㌘より増加した。2020―2021年に需給の相違があるものの、その他の年については国内流通量と年間購入数量には比例傾向がみられる。
　価格については、年平均小売価格が1㌔当たり474円となり、前年の408円より増加。年平均小売価格、国内卸売価格、輸入価格とも概ね増加傾向にある。需給の相違があった2020―2021年については小売価格に占める卸売価格の割合が減少している。