JA全農とやまの動き:推奨トラクタが好評／北陸特集

　JA全農とやま営農生産部農業機械課(古戸孝生課長)は、2025年度の農機供給実績について、トラ、コン、田とも堅調に推移した。なかでもトラクタとコンバインは前年を上回る伸びをみせた(台数ベース)。トラクタは70馬力、田植機は8条植え、コンバインは5、6条刈といったクラスが県内のボリュームゾーンとなっている。
　共同購入コンバイン「YH448A(4条刈・ヤンマー)」は、県内のボリュームゾーンからやや外れるものの、中核農家や法人化前の集落営農(20町規模)が導入する事例が多いようだ。古戸課長は、「昨年、一昨年に他の農機を優先的に購入した方もいらっしゃる。このような方々に、共同購入機を受注締め切りの来年5月までしっかりと提案し、購入につなげたい」と力を込める。
　また、生産者のコスト低減を図るべく、JA全農とやまが独自に提案する「富山県JAグループ推奨トラクタ」も好評を博している。これはクボタ、ヤンマー、井関農機の3社との地道な交渉の結果、シーズンに間に合い、台数を確保できる型式、かつ県内のボリュームゾーンに合った馬力帯を厳選したものだ。購入時に自動操舵装置を購入すると、総額から値引きされる特典がつく。
　イベント関連は第43回農業機械総合大展示会「農機フェア2026」を7月11、12の両日、テクノホール(富山県富山市)で開催する。そこでは前述の推奨トラクタや共同購入コンバイン、省力化につながる農機、草刈機のほか、今回の目玉展示として「酷暑対策コーナー」を設ける。出展する各農機メーカーも自社製品のほか、酷暑対策のアイテムを提案する予定。会期中の来場者数5500人を目標とする。
　今後について古戸課長は、「営農組合や法人への集積がさらに進むとみる。担い手の数は減っても、一経営体当たりの面積は拡大する。その中で省力化機械の提案や迅速な整備対応がこれまで以上に重要になる」と指摘。「JA職員向けの研修会も継続的に開催し、電子制御化が進む農機に対応できる人材育成を進めている」とした。