3332万本で2.6%減少/日本植木協会・令和8年度緑化樹木供給可能量調査
一般社団法人日本植木協会(生駒順会長)はこのほど、一般財団法人日本緑化センターとともに進めている令和8年度都道府県別緑化樹木供給可能量調査の結果をまとめ、公表した。
それによると、2026年度の供給可能量は、3332万本となり、前年度の3421万本に比べ97・4%と減少、8年連続して前年度実績を下回っている。
形態別内訳は、グラウンドカバープランツ(GCP)が44・9%と全体の半分弱を占め最も多く、次いでコンテナ樹木25・0%、低木常緑樹17・4%の順となっている。この結果、露地物とコンテナ物の割合は、露地栽培物30・2%、コンテナ栽培物69・8%となり、この数年の3対7の割合を維持している。
