各社の動向:農機販売の質を磨く/山口県特集

　㈱中四国クボタ(江草徹社長)の山口営業部は、米価の変動をにらみ、大型農機と省力化技術の提案を強めている。昨年の米価上昇を追い風に今年8月頃まで受注は堅調だったが、今秋の米価が農家の予想を下回り、商談の勢いは鈍化した。玉井啓介営業部長は「人手不足もあり、省力化への投資意欲は根強い」と話す。

　2026年1～8月の主要3機種の販売台数は前年並みまたは微減だったが、大型化が進み、金額ベースでは伸長した。トラクタは35馬力以上、田植機は6、8条植、コンバインは4条刈以上が主流である。玉井部長は「価格だけでなく、作業時間や安全性、燃費なども含めて判断してもらう必要がある」と語る。農家の選択眼も厳しさを増している。

　人手不足を背景に、自動操舵装置や農業用ドローンへの関心も高い。営農支援システム「KSAS」は各拠点で説明会を開き、利用を促す。中谷和博山口第2ブロック長は「その場で入会する人もいれば、後日入会する人もいる」と話す。高齢の農家にも仕組みを理解してもらい、利用の裾野を広げる。

　育苗の負担を減らす乾田直播も大規模農家層を中心に関心が高まる。50～100㌶規模の経営では導入効果が期待され、実演を経て採用に至る例もある。レーザーレベラーやハローなど関連作業機の需要も見込む。一方、乾燥機などは注文が集中し、納期までの長期化が課題となる。

　整備面では人材確保と職場環境の改善を進める。休日を確保し、さらなる若手の採用と定着につなげている。また、整備施設の屋根に遮熱シートを施工し、遮熱塗装するなど環境改善を順次実施。整備士の働きやすさに注力している。

　営業活動では担い手農家層への訪問と実演を重視。昨今の猛暑を踏まえ、夏場の展示会は開催時期や方法を見直し、屋内での土づくりや農作業安全、点検整備の講習会も充実させる。

　年末から年始は農繁期前の農機整備を促し、経営規模に応じた機械更新を提案する。玉井部長は「農家の経営に合わせてスマート化を地道に提案したい」と語る。米価の先行きが見通しにくい中、現場に足を運び、次の需要を探る。

　ヤンマーアグリジャパン㈱中四国支社(上原茂樹支社長)の山口中央支店は、山口県内で大型農機の販売比率を高めている。2026年4～9月のトラクタ、田植機、コンバインの販売台数は台数ベースでいずれも前年並みで推移した。

　一方、大規模農家層を中心に高額機の導入が進み、販売単価は上昇傾向にある。米価上昇を背景に設備投資に前向きな担い手が見られる一方、経営規模によって機械導入への姿勢には違いも見られる。

　阿部薫エリアマネージャーは「大きな農家ほど省力化や作業能率を重視する。価格だけで機械を選ぶわけではない」と話す。コンバインは5、6条刈のキャビン付きが存在感を増す。田植機は8条植えの受注が好調。一方、4条植えは伸び悩む。トラクタは「YT2Aシリーズ」が主力だ。

　変化は商談の現場にも及ぶ。担い手農家層はXやInstagramなどで農機の情報を素早く集め、農家同士で性能や導入効果を共有する。農機に関する豊富な情報や知識を持つ農家も増えている。阿部マネージャーは「情報提供に加え、お客様の要望に即した実演を提案するとともに、ヤンマー製品を通じてお客様同士をつなぐ役割を果たしたい」と語る。

　省力化では農業用ドローンや後付けの自動操舵装置への関心が続く。ラジコン草刈機「YW500RC,AE(セル仕様)」も農家に留まらず、建設業界や道路管理に携わる自治体、大学などに導入先が広がる。

　水稲の乾田直播にも動きがある。約40㌶を耕作する取引先の農家が約1㌶で試験栽培を実施。育苗の手間を省ける利点を確認し、来年は約10㌶への拡大を計画する。播種用のスリップシーダーに加え、均平作業のレーザーレベラー、砕土・整地用のパワーハローなど、関連作業機の需要にも期待がかかる。

　整備面では繁忙期前の予防点検を重視する。大型機は作業後の入庫整備を促し、小規模農家には個別に対応。農繁期のマシンダウンを防ぐ。

　今年は山口中央支店(防府市植松293の3)として一部の支店を吸収合併し、県下拠点の核としてスタートを切った。ねらいは業務の効率化だけではない。人員を融通しやすくし、繁忙期の休日確保にもつなげるためだ。阿部マネージャーは「社員がきちんと休める職場にしたい」と力を込める。

　7月22～24日には同店敷地内にて、新設展示会と夏の総力祭を開催。草刈機の特価販売や整備相談などを行い、期間中は約800名が来場、賑わいをみせた。