農林水産省:地力増進へ施策展開/土づくり関連機器特集

　農林水産省がまとめた「農地土壌をめぐる事情」によると、土壌は、作物の生育にとって①作物体の支持②水や酸素の供給③作物に必要な養分の供給④養分濃度や土壌微生物相の急激な変化を和らげる役割を持ち、作物の性質にあった土壌で栽培すると、収量や品質の向上を図りやすい。　一方で、水田地帯の土壌は田畑転換の圃場で地力窒素を消耗しやすく、土壌温度が高い地域ほど地力窒素の低下が著しい傾向にあるという。そこで、各圃場で土壌診断を行い、その結果に基づいた適正な施肥や土壌改良を行うことで生産性の向上や生産コスト低減を図ることが求められている。同省では、土壌の生産力向上ならびに土壌に由来する環境負荷の軽減、土壌診断によるデータに基づく土づくりの取り組みを普及するべく施策を推進している。

　農林水産省の令和7年度補正ならびに8年度の予算から土壌・土づくり関連の施策をみると、地力増進に資する取り組みに活用可能な施策として、7年度補正にて産地生産基盤パワーアップ事業に80億円が充てられた。同事業では全国的な土づくりの展開も支援しており、堆肥や緑肥等を実証的に活用する取り組みを推進。また、8年度予算の日本型直接支払のうち環境保全型農業直接支払交付金には28億400万円を充当。化学肥料、化学農薬を原則5割以上低減する取り組みと合わせて行う有機農業や堆肥・緑肥の施用など、地球温暖化防止や生物多様性保全等に効果の高い営農活動を支援する。