市場の概況:農機市場の分岐点、規模で異なる更新意欲/山口県特集

　県内の農機市場は、米価上昇を追い風に更新需要が持ち直したが、勢いは一様ではない。JA全農山口では4～9月のコンバイン供給が前年を上回り、田植機は前年並み、トラクタはやや減少。販社でも主要3機種の台数はおおむね横ばいながら、大型機への移行で販売金額を伸ばす動きがある。ただ、秋の米価を受け、商談には慎重さもみられる。

　需要を牽引するのは大規模農家層や集落営農法人だ。トラクタは35～40馬力以上、田植機は6?8条植え、コンバインは4条刈以上が中心。5～6条刈のキャビン付きコンバインも選ばれる。限られた人員で農地を管理するため、大型化が進む。一方、中・小規模農家層では、高齢化や後継者不足から更新をためらう動きが根強い。中古機への引き合いや点検・修理の重要性も増す。買い替える農家と、整備で使い続ける農家。需要が二極化するなか、販社やJAには規模に応じた対応が求められる。省力化への関心も高い。自動操舵装置や農業用ドローン、収量情報を活かす営農管理システムなど、機械の能力を引き出す取り組みが広がる。中山間地域では草刈りの負担軽減が切実で、ラジコン草刈機にも期待が集まる。県もスマート農機の活用を後押しし、販売後の指導が重要となる。水稲の作業体系にも変化の兆しがある。田植え作業を省く乾田直播に大規模法人農家層が関心を寄せる。播種精度や圃場の均平化が重要となり、レベラーなど関連作業機の需要も見込まれる。ただ、土壌条件など慎重な見極めが必要だ。供給面では乾燥機やコンバインの納期が長引く例もあり、計画的な手配が欠かせない。猛暑下、整備人材の確保や作業環境の改善も課題。売って終わりではなく機械の稼働を支え、導入効果を引き出せるか。米価の先行きをにらみ、農機流通の真価が問われる。